https://www2.deloitte.com/jp/ja/pages/about-deloitte/articles/news-releases/nr20231025.html
本調査結果からは、日本のZ世代とミレニアル世代では、
より良いワークライフバランスとメンタルヘルスのための行動に世代間ギャップがあることが明らかになりました。
*本調査ではZ世代を1995〜2004年生まれ、ミレニアル世代を1983〜1994年生まれと定義
【主な調査結果】
■日本のZ世代はハラスメントの被害を受けた際に78%が職場に通報
ハラスメントの職場への通報状況については、日本のZ世代はハラスメントの被害を受けた際、
「職場に通報した」との回答が78%にのぼった。
これはグローバルのZ・ミレニアル世代と同水準である一方で（グローバルZ世代78%、ミレニアル世代80%）、
日本のミレニアル世代の回答が44%に留まり、日本では世代間ギャップが見られた。
日本のミレニアル世代は、ハラスメントの被害を受けても沈黙していることがうかがえる。
■出社を強制された場合に転職を検討する人は60％以上、2年以内の離職意向はZ世代で40%以上
企業における働き方の柔軟性に関する設問では「出社を強制された場合に転職を検討する」との回答がグローバル、
日本の両世代で60%を超えた（グローバルZ世代77%、ミレニアル世代75%、日本Z世代70%、ミレニアル世代62%）。
コロナ禍でリモートワークが普及したことを受け、職場の働き方の柔軟性を重視する傾向がうかがえる。
2年以内の離職意向についてはグローバルのZ・ミレニアル世代においてコロナ禍の昨年よりも上昇した（2022年：Z世代40%、ミレニアル世代24%、2023年：Z世代45%、ミレニアル世代27%）。
日本においてもZ世代が昨年に引き続き40％であった一方で、ミレニアル世代は13％と昨年の14%から下降した。
日本のZ世代は、日本のミレニアル世代と比較し、離職意向が高いことが明らかになった。
■より良いメンタルヘルス・ワークライフバランスのために行動するZ世代
今回の調査では、日本のZ世代・ミレニアル世代間で、求める働き方などには共通した傾向が見られた一方で、
改善に向けては対照的な行動を取っていることが明らかになった。
日本のZ世代は積極的なハラスメントの通報や転職などを行うことでより良いメンタルヘルス、ワークライフバランスのために行動していることがうかがえる。
一方で日本のミレニアル世代は、ハラスメント被害を職場に通報せず、2年以内の離職意向も低い水準で推移している状況が見られ、転職により環境を変えることなく、
企業にとどまっていることがうかがえる。このような日本特有の世代間のギャップは、人事施策上のリスクや留意点がZ世代・ミレニアル世代においてそれぞれ異なる可能性を示唆しており、
企業はそのことを認識して対応する必要がある。
